「薬剤師は将来余る」と聞くと、今の職場にいて大丈夫かが不安になります。ただ、国の資料には「余る」と「足りない」の両方が書いてあります。
厚生労働省の推計では、2045年の供給は43.2万〜45.8万人、需要は33.2万〜40.8万人で、どの組み合わせでも供給が上回ります。一方で病院薬剤師の偏在指標は全国0.80で、今は病院を中心に足りていません。
このページでは、将来性の不安ごとに国の資料で分かることと合う会社を並べます。「将来性がある・ない」は当サイトが決めず、資料の数字だけで見ていきます。
【結論】将来性の不安別の見方

薬剤師ネクスト編集部
「余る」は全国の総数の話、「足りない」は今の病院と地域の話です。自分がどちらの話を気にしているかを分けると、次に見る場所が決まりますよ。
薬剤師の供給と需要の推計厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会」とりまとめの、2045年の需給推計。- 供給(多いほう)45.8万人
- 供給(少ないほう)43.2万人
- 需要(多いほう)40.8万人
- 需要(少ないほう)33.2万人
薬剤師が余るのか不安な人
厚生労働省の推計では、2045年の供給は43.2万〜45.8万人、需要は33.2万〜40.8万人です。差はいちばん小さく見ても2.4万人、いちばん大きく見ると12.6万人で、どの組み合わせでも供給のほうが多い推計です。
需要の少ないほう(33.2万人)は、業務が今と同じまま続く場合の数字です。在宅や病棟の業務が充実すれば需要は増えますが、増える仮定の40.8万人でも供給の43.2万人に届きません。この推計は2020年度時点のもので、再算出される予定です。
- 2045年の供給43.2〜45.8万人
- 2045年の需要33.2〜40.8万人
- 供給と需要の差(最小)2.4万人
※厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会とりまとめ」の需給推計。差は当サイトの計算。

薬剤師ネクスト編集部
需要の少ないほうの推計は、業務が今のまま変わらない場合の数字です。どんな仕事を増やすかで、自分の立ち位置は変えられますよ。
病院で働きたい人
国の資料が「足りない」と書いているのは主に病院です。病院薬剤師の偏在指標は全国0.80で、都道府県別でも1.0以上の県は47のうち0でした。病院が定める定数に対する充足率も、平均88.4%です。
ただし将来の推計では、業務が今と同じなら病院は5.3万人から4.7万人に減ります(病床数が減ることに伴う数字)。病棟業務などが充実する仮定では5.6万〜6.2万人に増えます。病院で求められるのは、病棟の仕事ができる薬剤師だと読めます。
- 病院薬剤師偏在指標(全国)0.80
- 常勤薬剤師の充足率(平均)88.4%
- 2045年の病院の需要(業務が充実)5.6〜6.2万人
※厚生労働省の検討会資料(薬剤師偏在指標・需給推計)と、同省が検討会に出した厚生労働科学研究の調査。
病院で働きたい人に合う会社

薬剤師ネクスト編集部
病院は人数の割に求人が少なめです。病院の区分で検索できる会社を先に選ぶと、探す手間が減りますよ。
薬局で長く働きたい人
薬局で働く薬剤師は197,437人で全体の60.0%です。将来の需要は処方箋の枚数から計算していて、処方箋は2035年の9.5億枚をピークにほぼ横ばいになると推計されています。
業務が今と同じなら、薬局の需要は2045年に20.6万人です。在宅業務が2倍、健康サポート機能の業務が1.5倍になる仮定では、23.8万〜26.7万人まで増えます。伸びしろは在宅にあります。
- 薬局で働く薬剤師197,437人
- 2045年の薬局の需要(業務が今と同じ)20.6万人
- 2045年の薬局の需要(業務が充実)23.8〜26.7万人
※厚生労働省「令和6年 医師・歯科医師・薬剤師統計」と、検討会資料の需給推計(案)。
薬局で長く働きたい人に合う会社

薬剤師ネクスト編集部
在宅は需要が伸びる仮定になっている業務です。今の職場で在宅に関われるかを、まず確かめてみましょう。
地方で働くか迷っている人
人口10万人あたりの薬剤師は全国で210.6人です。いちばん多いのは徳島県の256.6人、いちばん少ないのは沖縄県の155.3人で、福井県170.4人、青森県175.5人と続きます。
病院の偏在指標は、いちばん高い京都府でも0.95で、低いほうは青森県0.55、秋田県0.56、山形県0.60です。薬局の指標は東京都の1.42から福井県の0.73まで開きがあります。同じ薬剤師でも、県によって求められ方が違います。
- 人口10万人あたり(全国)210.6人
- いちばん多い徳島県256.6人
- いちばん少ない沖縄県155.3人
※厚生労働省「令和6年 医師・歯科医師・薬剤師統計」の薬局・医療施設で働く薬剤師。
地方で働くか迷っている人に合う会社

薬剤師ネクスト編集部
薬剤師の少ない県ほど、病院の指標も低めです。気になる県の求人を、都道府県から一度並べてみましょうね。
AIで仕事がなくなるか不安な人
当サイトが読んだ厚生労働省の資料には、AIで薬剤師の需要が何人減る・増えるという推計はありませんでした。需給推計が挙げている変動要因は「機械化・ICTの活用による業務効率化」と「対人業務の充実」です。
AIが出てくるのは、服薬フォローアップのツールや創薬の研究開発の場面で、どれも仕事の道具としての話です。国の資料が描いているのは、薬を揃える仕事を機械や外部に任せ、患者と向き合う仕事に寄せる方向です。

薬剤師ネクスト編集部
国の資料は、薬を揃える仕事を機械に任せ、患者と向き合う仕事に寄せる方向です。対人業務の経験を積んでおくと安心ですよ。
企業で働きたい人
医薬品関係企業で働く薬剤師は、令和4年の37,086人から令和6年の34,184人へ2,902人減りました。厚生労働省の資料は、医薬品製造販売業・製造業で働く薬剤師を「ピークアウトし減少局面に移行している」と書いています。
将来の推計でも、企業は4.1万人のまま「同程度で推移する」と仮定されていて、増える見込みは示されていません。企業を狙うなら、区分で探せる会社に絞って少ない求人を見逃さないことが大切です。
- 令和4年の企業の薬剤師37,086人
- 令和6年の企業の薬剤師34,184人
- 2年間の増減−2,902人
※厚生労働省「医師・歯科医師・薬剤師統計」の医薬品関係企業で働く薬剤師。
企業で働きたい人に合う会社

薬剤師ネクスト編集部
企業で働く薬剤師は減っています。企業の求人は数が少なめなので、区分のある会社を2社並べて見逃しを減らしましょう。
公式サイトでは分からないこと
- 自分の地域で数年後に求人が増えるか減るか
- AIで自分の仕事の何が変わるか
- 再算出された新しい需給推計の数字
- 求人の数と、統計の人数の関係
これらは国の資料からは分かりません。地域の求人の動きは、転職サイトの検索で件数を見るのがいちばん早い確かめ方です。
調査方法・集計条件
- 調査対象
- 全国の薬剤師の需要と供給の推計、届出薬剤師数、病院・薬局の偏在指標
- 対象件数
- 全国(業態別・都道府県別の表を含む)
- 調査日
- 2026年10月22日に取得
- データソース
- 厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会」とりまとめ・資料、医師・歯科医師・薬剤師統計
- 集計方法
- 推計の範囲と業態別の数字は資料の原文から写しました。増減と都道府県の数え上げは当サイトの計算です。
- 除外条件
- AIによる需要の増減(公的な推計がありません)は扱っていません。
- 注意事項
- 人気・働きやすさ・おすすめの順ではありません。
よくある質問
薬剤師は将来余るのですか?
厚生労働省の推計では、2045年に供給が需要を上回ります。
供給は43.2万〜45.8万人、需要は33.2万〜40.8万人です。ただしこれは全国の総数の話で、同じ資料は今も病院を中心に不足感があると書いています。推計は2020年度時点のもので、2026年度に再算出される予定です。
薬剤師が人手不足と言われるのはなぜですか?
病院と、一部の地域で足りていないからです。
病院薬剤師の偏在指標は全国で0.80で、1.0を下回っています。都道府県別でも、病院の指標が1.0以上の県はありませんでした(当サイトが表から数えた結果)。薬局の指標は全国で1.08です。
AIで薬剤師の仕事はなくなりますか?
公的な推計はありません。
厚生労働省の需給推計は、AIで需要が何人減るかを出していません。資料が書いているのは、機械化やICTで対物業務を効率化し、対人業務を充実させるという方向です。
AIは、服薬フォローアップのツールや創薬の研究開発の場面で出てきます。
薬剤師の人数は今も増えていますか?
増えています。
令和6年の届出薬剤師数は329,045人で、令和4年より5,355人(1.7%)多くなっています。薬局は6,702人、病院は1,010人増え、医薬品関係企業は2,902人減りました。
病院薬剤師の需要は将来どうなりますか?
推計の仮定によって、減る場合と増える場合があります。
業務が今と同じなら、病院は2020年の5.3万人から2045年に4.7万人に減ります。資料は、これは病床数が減ることに伴う数字だと注意書きをしています。病棟業務などが充実する仮定では、5.6万〜6.2万人に増えます。
薬剤師が多い県と少ない県はどこですか?
令和6年の統計では、人口10万人あたりでいちばん多いのは徳島県の256.6人、いちばん少ないのは沖縄県の155.3人です。
薬局と医療施設で働く薬剤師の数で、全国は210.6人です。多いほうは兵庫県245.6人、東京都240.3人、少ないほうは福井県170.4人、青森県175.5人と続きます。
薬学部の定員は今後どうなりますか?
6年制の薬学部の新設と定員増を抑制する方針が示されています。
2023年3月の検討会で文部科学省が示した資料で、2025年4月1日から適用するとしています(薬剤師が足りない地域のための養成は例外)。
とりまとめによると、入学定員は平成14年度の8,200人から令和2年度の11,602人へ、約1.4倍に増えていました。
薬剤師の需給推計は見直されますか?
厚生労働省の2026年9月30日の資料に「今年度再算出予定」と書かれています。
今の推計は2020年度時点のもので、2045年に供給43.2万〜45.8万人、需要33.2万〜40.8万人という数字です。新しい推計が出たら、この記事も書き換えます。
在宅業務の需要はどう見込まれていますか?
業務が充実する仮定では、在宅業務が2045年までに2倍になると置かれています。
健康サポート機能の業務は1.5倍の仮定で、薬局の需要は2045年に23.8万〜26.7万人です。業務が今と同じなら、薬局の需要は20.6万人です。
製薬会社など企業で働く薬剤師は減っていますか?
届出の人数では減っています。
医薬品関係企業で働く薬剤師は、令和4年の37,086人から令和6年の34,184人へ2,902人減りました。需給推計では、企業は4.1万人のまま同程度で推移すると仮定されています。
まとめ
国の推計では2045年に供給が需要を上回りますが、今は病院と薬剤師の少ない地域で足りていません。需要が伸びる仮定になっているのは在宅と病棟の業務です。
将来に備えて職場を選ぶなら、病院の区分で探せて、拠点で対面の相談もできる MC-ファーマネット から始めると、病院と企業の両方を並べて見られます。

薬剤師ネクスト編集部
将来の数字は、どこで働くかを決めるための地図です。不安を数字に置き換えたら、あとは求人で確かめるだけですよ。